【サッカー】Ｊリーグ空前の厳冬オフ　東京Ｖ・鳥栖・浦和まで…経営破綻にリストラの嵐

Ｊリーグが空前の厳冬オフに突入する。今季のＪリーグは２０日、全日程が終了。しかしＪ１－Ｊ３の全５６クラブが新型コロナウイルスの影響で営業面が大打撃を受け、コロナ破綻するクラブがでる可能性も否定できない。

　シーズン終盤になってＪ２東京Ｖの資金難が発覚。今年度の赤字が５億円になることを予想し、約１０億円の増資準備をしていたが、影響力のある株主のゼビオホールディングス（本社福島県郡山市）が、新たな投資家の出現を望まず、クラブと対立していることが判明した。

　２０日の最終戦（対水戸）で味の素スタジアムのスタンドには、スポンサーの方針へ異を唱える多くの横断幕が掲げられた。あるＪリーグ関係者は「対立のミゾは深く、現経営陣もスポンサーも全部撤退して、買収先を探すしかない」と話す。１年契約の元日本代表ＦＷ大久保嘉人（３８）とは契約を結ばないことを決めている。

　９年連続黒字経営だったＪ１浦和も非常事態。今季のホーム戦平均観客動員はわずか７３４３人。昨季は３万４１８４人で２０億円以上の入場料収入があった。

　クラブでは約１０億円の赤字を見込んでいるが、この５年で積み立ててきた７億円近い余剰金も泡と消える。３年計画で再建を託したはずの大槻毅監督（４８）を１年で切り、推定年俸７０００万円台の元日本代表・阿部勇樹（３９）、１億円の柏木陽介（３３）ら高給ベテラン勢を中心にリストラを検討中だ。

　コロナ前からの赤字が３億円に膨らんでいたＪ１仙台も危険水域。今月就任した佐々木知広社長（６４）は「Ｊリーグと相談した３年で債務超過は返済したい」とコメントしたが決め手はない。

　２０億円以上の赤字が発覚したＪ１鳥栖は、ワンマン経営を続けた竹原稔社長（５９）が１９日の最終戦終了後、突然の辞任を発表。今年度の赤字も１０億円の見通しだが「来季の経営の見込みがたったから」と身を引いた。

　来季のＪ１開幕は２月２６日が濃厚。その前に大幅減俸、リストラの嵐が吹き荒れることになる。（編集委員・久保武司）

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